持病がある場合でも、不動産投資そのものができなくなるわけではありません。
ただし、選ぶ融資の種類によって影響の出方が大きく異なります。
一般的に、アパートローンは個人属性を重視する融資で、
個人名義での取得が前提となり、
団体信用生命保険（団信）への加入が必須となるケースが多くあります。
そのため、持病の内容によっては
団信に加入できず、結果としてその金融機関のアパートローンが
利用できない可能性が高くなります。
この場合は、
そのアパートローンが「団信必須」かどうかを必ず確認する
団信必須であれば、無理に進めない
といった判断が重要です。
一方で、金融機関によっては
通常の団信に加入できない場合でも、個別審査で検討できるプランを
用意しているケースもあります。
また、プロパーローンの場合は、
個人の健康状態よりも
物件の事業性（収支・担保力・将来性など）を重視して
融資可否が判断されるため、
持病があっても影響を受けないケースも少なくありません。
特に聞かれない限りは、
こちらから積極的に申告する必要はないと考えられます。