境界線の確認は、写真や図面の郵送でのやり取り（持ち回りによる承諾）も実務上は行われます。
しかし、境界が不明瞭であるという点に不安を感じていらっしゃるのであれば、一度は現地で説明を受けることを推奨します。
相手の言いなりになることを防ぐためには、図面上の点と現地の構造物（ブロック塀の芯なのか、外側なのか等）がどう整合しているかを自分の目で確認すると良いと思います。
加えて、隣地が売却前で急いでいるケース等では、相手側主導で話が進む可能性が高いです。可能であれば、こちら側も土地家屋調査士に立ち会ってもらうという選択肢も有効です。専門家が同席することで、資料の読み解きや境界根拠の妥当性を客観的に確認でき、心理的にも対等な立場を保ちやすくなります。郵送のみでの合意は、境界が曖昧な段階では慎重に考えた方がよいと思います。