戸数が少ない物件で注意したいのは、入居者属性と賃料水準のバランスが取れていないケースです。
特に、単身向け住戸が中心で賃料水準が低い（2.5万円未満）場合は、入居付けに時間がかかりやすく、修繕費に対して賃料が見合わない状況になりやすい傾向があります。
また、管理の手間は一定以上かかる一方で、手元に残るキャッシュが少なくなりやすい点にも注意が必要です。
一方で、ファミリー向けなど比較的長期入居が見込める住戸構成で、賃貸需要が確認でき、収支が成立するのであれば、戸数が少なくても購入を検討する余地はあります。
空室が出た場合の影響は大きくなりますが、その点を織り込んだうえで成り立つ計画であれば問題ありません。
また、店舗など居住用以外の区画が含まれている場合は、全体収入に占める割合が大きくなりやすく、リスクも高まります。そのため、想定より収入が下振れした場合でも収支が維持できるかという視点で判断することが重要です。