前提、給与所得者向けの住宅ローンでは不動産事業収入でプラスが出ても、収入として含めてくれないことが多いのですが、事業収入も合算して見てくれる金融機関に対しては当然利益が大きい方が融資が付きやすいです。

きこりが住宅ローンを組んだときはサラリーマンの与信がなく、事業者として融資してもらっていますが決算を評価してもらっており、利益がしっかり出ている(経費は極力削る)ことが重要と思います。