バーチャルオフィスでなければ自宅か貸オフィスかはあまり差がないと思いますが、なにより事業実態を見られるので、貸しオフィスにする場合にはそこに金融機関の方が事業実態の確認(座席や電話など最低限の設備があるか)にいらした際にきちんと対応できることが大切です。